(00008)PCCW 連続増配5年 配当6.6%

連続増配5年を継続中の(00008)PCCWについて

予想PER 45倍
予想配当利回り 6.6%
時価総額 約5300億円


スケジュールはだいたい以下の通りです。
・12月末決算締め
・期末配当 権利落 5月中旬→支払 6月中旬
・中間配当 権利落 8月下旬→支払 10月中旬


※【2018】中国　連続減配なし銘柄（５年～９年）

■どんな会社？

主に香港を中心としたアジア圏で、携帯電話、固定電話、ブロードバンド、
TV、動画、ITシステムを提供します。

子会社に、香港上場の携帯電話等の(06823)HKT(香港電訊)や、
不動産の(00432)PCPDがあります。

HKTのユーザー数です。

固定電話：減少傾向(約259万人)
ブロードバンド：増加傾向(約162万人)
携帯電話：増加傾向(約467万人)


有料TVのユーザー数です。(約130万人)

viu動画の月次ユーザー数(MAU)です。(約4140万人)

IT事業の事業個所です。

マレーシア事業を新規に開設しました。

■配当履歴

2004　0.1510
2005　0.1850(+22%)
2006　0.1850(+0%)
2007　0.2000(+8%)
2008　1.3700(+585%) ※うち特別配当1.3
2009　0.1330(-90%)
2010　0.1530(+15%)
2011　0.1590(+3%)
2012　0.1906(+19%)
2013　0.2020(+6%)
2014　0.2020(+0%)
2015　0.2500(+23%)
2016　0.2833(+13%)
2017　0.2975(+5%)
2018　0.3124(+4%)
2019　0.3218(+3%)

連続増配が５年になりました。
2009年から１０年減配していません。

■業績

・損益計算書、キャッシュフロー計算書

	2014年	2015年	2016年	2017年	2018年
Revenue 売上	39314 (+19%)	38384 (+13%)	36832 (+7%)	38850 (+5%)	37521 (-3%)
Profit attributable to Equity holders of the Company 最終利益	2295 (-12%)	2051 (+72%)	2038 (+3%)	897 (+11%)	681 (-24%)
Diluted EPS 一株利益	30.54	26.76	26.42	11.62	8.82
Net cash generated from operating activities 営業CF	12518	9953	10316	6545	未発表
Net cash used in investing activities 投資CF	-10191	-10060	-6106	-5793	未発表
Net cash used in financing activities 財務CF	-2743	-2618	2699	-5600	未発表
Net outflow of cash and cash equivalents in respect of business combinations 子会社買収(投資CF)	-1241	0	0	-46	未発表
Net inflow of cash and cash equivalents in respect of disposal of subsidiaries 子会社売却(投資CF)	-452	0	2338	377	未発表
Purchases of property, plant and equipment 設備投資(投資CF)	-3517	-3184	-3357	-3834	未発表
Additions of intangible assets 無形固定資産取得(投資CF)	-4171	-4975	-2550	-3582	未発表
Finance costs paid 利息支払(財務CF)	-1135	-1025	-1163	-1299	未発表
Dividend paid 配当支払(財務CF)	-2196	-3064	-4534	-4736	未発表

2019年の売上は-3%の減収でした。

原因は、携帯電話の本体販売が-41%減となったことです。
それを除く売上は+3%の増収でした。



最終利益は-24%の減益でした。

原因は、TVや動画向けの無形固定資産（コンテンツ）に対する減価償却費が
669→960に増加したことです。

減価償却前のEBITDAは+1%の増益でした。

■事業別売上・利益推移

事業別売上の推移です。

事業別利益(EBITDA)の推移です。

通信事業(HKT)が稼ぎ頭ですが、
通信事業(HKT)以外のEBITDAを合算すると赤字になってしまいます。


おそらくそこが当社の株価が、約50%保有子会社の(06823)HKTの株価を
アンダーパフォームする理由とブログ主は考えています。
（という論調でコメントしている証券会社もいくつかあります。）

それを踏まえて各事業を見直してみると、
いくつかの事業で最も力を注いでいるのがメディア事業です。

■メディア事業に関して

メディア事業では、有料TVでスポーツや映画等のほか、
ネットフリックスと同様に、オンライン動画用の自社コンテンツも作成しています。

メディア事業の売上は全社の１０％ほどですが、
そうしたコンテンツ系への投資の割合は、当社の中で顕著に増えています。

その結果、メディア事業の中でもOTT(viu動画)の売上が大きく増えています。

この規模は、当社調べによるとアジアNo2の位置になります。
（ネットフリックスの約３分の１の規模）

どの国をアジアと呼ぶかでシェアは違ってきますが、
だいたい、１位ネットフリックス、２位iflix(マレーシア)、３位viu(当社)のようです。


また、EBITDAも2019年下期は大きく改善しました。

とはいえ、EBITDAに減価償却費を加えると（営業利益に近いもの）、
黒字はまだまだ遠そうです。

EBITDAが改善して良いと思うところは、
配当はEBITDAを基準に決定しているのでは？とブログ主的に感じるところです。

最終利益とそれに対応するEPSから考えると、
配当性向は１００％を越えており、
減配の懸念が生じます。


ですが、EBITDAを１株あたりになおした配当性向で
配当実績を確認してみると、
１５％～２０％前後を推移していることが確認できます。


つまり、EBITDAが増えれば増配が期待できるのでは？とブログ主的に考えています。



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インフラファンドの2019年株価の考察

インフラファンド６銘柄の2019年株価を考察しました。

■結論

・リート指数とほぼ連動する
・月次発電量実績の影響は少ない

■前提

・検証するのは６銘柄：9281～9286
・2019/2/13～2020/2/13の株価を使用
→最も直近で上場した(9286)エネクスインフラの上場日2019/2/13にあわせて

■仮説

(9281)タカラレーベンインフラでまずは仮説を立ててみます。

リート指数、タカラレーベンインフラの株価、月次発電量予想実績の差異を並べてみます。
比較のため、起点を１００にしています。
月次発電量予実差異＝（会社発表の実績発電量－会社発表の予想発電量）／会社発表の予想発電量

グラフから読み取れると思うこと
・タカラレーベンインフラの株価と、リート指数の株価値動きは近い
・増資や、配当落ちのタイミングでタカラレーベンインフラの株価は値下がりする
・月次発電量実績が予想を上回るとリート指数より値上がりし、予想を下回ると値下がりする

■検証＆考察

他の５銘柄についても同様に比べてみます。

仮説と大きく違いそうな銘柄は、(9284)カナディアンソーラーインフラの
2019/11頃にリート指数を上回る株価になっていました。

要因として考えられるのは、借入で伊豆の大規模物件を取得していました。
２１件目の物件で、取得価格が全物件の約１０％を占める規模です。


インフラファンドの株価はリート指数とほぼ連動すると考えますと、
リート指数はTOPIXともほぼ連動しているので、
インフラファンドの株価はTOPIXとほぼ連動すると思われます。

発電予想、実績は月次で見ると差異が生じていますが、
年間トータルすると発電予想と実績の差異は少ないと思われます。

そのため１年単位でみると株価には大きく影響しなかったのではないかと考えます。

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(03799)達利食品 配当4.8%

(03799)達利食品について


予想PER 17倍
予想配当利回り 4.8%
時価総額 約1兆円


スケジュールはだいたい以下の通りです。
・12月末決算締め
・期末配当 権利落 5月下旬→支払 7月上旬
・中間配当 権利落 9月上旬→支払 9月下旬

■どんな会社？

中国の食品メーカー。

食品として、菓子パン、ポテトスナック、ビスケット、
飲料として、エナジードリンク、ハーブティー、豆乳を製造しています。

菓子パンの「Meibeichen」ブランドは、2018年末で30000の販売拠点があり、
消費期限の短いパンを、各地の工場から6時間以内に運べるそうです。

■配当履歴

2015　0.1260(-)
2016　0.1800(+42%)
2017　0.2000(+11%)
2018　0.1600(-20%)
2019　0.1680(中間まで。うち特別配当0.084)


2015年に上場後、毎年配当を支払っています。
2019年中間決算で、普通配当と同額の特別配当がありました。

■業績

・損益計算書、キャッシュフロー計算書

	2015年	2016年	2017年	2018年	2019年 (中間まで)
Revenue 売上	16864 (-)	17841 (+5%)	19799 (+11%)	20863 (+5%)	11125 (+1%)
Profit attributable to Owners of the parent 最終利益	2912 (-)	3136 (+7%)	3433 (+9%)	3717 (+8%)	2073 (+5%)
Net cash flows from operating activities 営業CF	4057	3411	2403	5001	2844
Net cash flows used in investing activities 投資CF	-1248	-1687	-112	402	-705
Net cash flows used in financing activities 財務CF	5353	-2966	-3304	-2151	804
Purchases of items of property, plant and equipment 設備投資(投資CF)	-396	-451	-807	-1249	-607
Interest paid 金利支払(財務CF)	-24	-6	0	0	0
Dividends paid 配当支払(財務CF)	-1125	-1459	-3304	-2151	0

2019年中間の増収率は+1%と鈍化しました。

会社説明によると、各セグメントに別れている会社資産リソース最適化のため、
販売システム、チャンネルの改善を2018年下期から行っていた影響により鈍化しました。
2019年中頃でほぼ完了しました。

2019年中間の増益率は＋5％で、要因は
原料コスト（砂糖、パーム油）の低迷による粗利率向上、
販売広告費の増加による営業費用の増加になります。


バランスシートは、有利子負債がなく、現金が総資産の約６割を占めています。

■事業別業績

事業別業績です。

直近はすべての事業の成長率が鈍化しています。


会社がブルーオーシャンと呼んで最も成長を期待している事業は、
菓子パンの「Meibeichen」、豆乳の「Doubendou」です。
健康を意識した食品で、２桁％近くの成長を期待されています。

現地証券会社によると、菓子パンの「Meibeichen」は販売拠点を
以下のように増やしていくとレポートされています。

2018年末：30,000か所
↓
2019年中：70,000か所
↓
2019年末：110,000か所（目標）


また、同レポートで豆乳の「Doubendou」は成長率鈍化により
苦戦と言われています。

中国の豆乳市場の成長率が近年１桁台後半となり、
2020年まで１桁台中盤の成長率に鈍化する見通しがあります。

もともと当社と(00345)Vitasoyがオンライン豆乳市場が２トップでしたが、
(KO)コカ・コーラや、(00220)統一企業等の大手競合が参入しています。

■同業他社との比較

ブログ主が当社を調べたきっかけは３つあります。

・負債がない
→有利子負債０です。買収をすれば・・・。

・減配の心配がほとんどない
→営業CFで設備投資、配当支払いを行っており、
よほど大きな減益でなければ大幅な減配はないと思います。
※2020年は特別配当がなくなり、利回り３％台がコンセンサスのようです。

・同業他社より割安
→表にしました。PERで比べると割安と思います。

成長率はおそらく１桁台で高くないですが、優良銘柄と思います。



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(MO)アルトリアの2019年4Q決算確認

(MO)アルトリアの2019年4Q決算を確認します。

結論は、他に良い銘柄がみつかれば売る方向で考えています。
（ただ、お上(FDA)次第とも・・・）

■業績

・損益計算書

	2018年 4Q時点	2019年 1Q時点	2019年 2Q時点	2019年 3Q時点	2019年 4Q時点
Net Revenues 売上	25364				25110 -1.0%
Diluted EPS EPS	3.68 (実績)				-0.70 (実績)
Adjusted Diluted EPS 調整後EPS 2019年	3.99 (実績)	4.15～4.27 +4%～+7% (予想)	4.15～4.27 +4%～+7% (予想)	4.19～4.27 +4%～+7% (予想)	4.22 +5.8% (実績)
Adjusted Diluted EPS 調整後EPS 2020年					4.39～4.51 +4%～+7% (予想)
Adjusted Diluted EPS 調整後EPS 2020-2022年		+7%～+9% (予想)	+7%～+9% (予想)	+5%～+8% (予想)	+4%～+7% (予想)
Total Shipment Volume タバコ出荷数 2019年	-3.5%～ -5.0% (予想)	-4.0%～ -5.0% (予想)	-5.0%～ -6.0% (予想)	-5.0%～ -6.0% (予想)	-5.5% (実績)
Total Shipment Volume タバコ出荷数 2020年					-4.0%～ -6.0% (予想)
Total Shipment Volume タバコ出荷数 2019-2023年	-4.0%～ -5.0% (予想)	-4.0%～ -5.0% (予想)	-4.0%～ -6.0% (予想)	-4.0%～ -6.0% (予想)

JUULの収益見通しが悪化し、JUUL株が減損されました。
今後3年間、JUULからの収益貢献は期待していないようです。

We don’t currently expect to receive equity earnings contributions from JUUL over the next three years.

その結果、JUUL株は当初の投資額の３分の１になりました。
・$12.8B→$4.2B


それに伴い、調整後EPS(2020-2022年)の見通しも、+4%～+7%に減額されました。

■JUULの減速

JUULの出荷が前年比で+3%の成長に減速しています。

さらに、Q＆Aで会社コメントがありました。

I think with regard to e-vapor, it's hard to precisely predict what's going to happen to that category.

But if you just turn to the fourth quarter of this year, its year-over-year growth rate was only 3%.

And I think that we really expect that we're going to see a continued slowdown or even maybe a decline in the e-vapor category over the next couple of years.

「電子タバコは予測困難であるが、３％の低成長あるいは減少が数年続くかもしれない」
ざっくり、こんな感じに理解しました。


また、そもそもJUUL以外の電子タバコは
ほとんど成長していないのではないか？とグラフから感じました。
（ここは、米国タバコ他社の決算も見てみないとわかりません）

■期待成長率の低下

＜高成長は難しいかも＞

2022年までのEPS成長率見通しが+4%～+7%となりましたが、
過去数年は+8%前後で推移していました。

過去の平均PERが１４倍程度でしたが、
期待成長率の低下によって、PER水準が１１倍程度に切り下がった説があります。

ブログ主の感覚ですが、
電子タバコに対する期待値がほぼ０になっています。

＜逆にこれ以上悪化する確率も低いのでは？＞

アナリストによっては「目先の下振れリスクが後退した」
と目標株価を引き上げた報道もされていました。



今回のQ＆Aで、「タバコの価格弾力性が-0.3」というやりとりがあり、
（つまり値上げしても需要がほとんど減らない）

And the price elasticity has held at that negative 0.3 coefficient.

たしかにこれまで通り、喫煙者の自然減を値上げで補うことで
紙タバコだけでも数％の成長は可能だろうと感じました。

＜総合的に考えると売り方向？＞

最後に、ブログ主なりに売りを考えている理由は
リスクリターンのバランスが取れなくなってきたと感じました。

・ブログ主のこの銘柄の期待リターン１０％に届かない
・JUUL訴訟、のれん、負債の大きさのリスクが依然大きい
・（ただ、高配当は魅力的）

PF内の高配当枠資金で購入した銘柄なので、取り扱いが悩ましいです。




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(T)ＡＴ＆Ｔの2019年4Q決算確認

(T)ＡＴ＆Ｔの2019年4Q決算確認を確認します。

■業績

・損益計算書

	2016年	2017年	2018年	2019年	2020年 会社予想
Revenues 売上	163,786 (-)	160,546 (-2%)	170,756 (+6%)	181,193 (+6%)	+1 ～2%
EPS Adjusted EPS	2.84 (-)	3.05 (+7%)	3.52 (+15%)	3.57 (+1%)	3.60 ～3.70
Net Cash Provided by Operating Activities 営業キャッシュフロー	39,344	38,010	43,602	48,668	-
Net Cash Used in Investing Activities 投資キャッシュフロー	-24,215	-18,943	-63,145	-16,690	-
Net Cash Used in Financing Activities 財務キャッシュフロー	-14,462	25,930	-25,989	-25,083	-
Free Cash Flow フリーキャッシュフロー	16,936	16,460	22,351	29,033	28,000
Capital expenditures 設備投資(投資CF)	-22,408	-21,550	-21,251	-19,635	-
Acquisitions, net of cash acquired 子会社買収(投資CF)	-2,959	1,123	-43,309	-1,809	-
Dividends paid 配当支払(財務CF)	-11,797	-12,038	-13,410	-14,888	-

売上は前年比+6%の増収でした。
2018年の途中から買収したワーナーの業績が加わった影響が大きいです。

事業別の売上を比べてみると、Communications部門の売上が-1%程度の減収でした。
ケータイ事業のプラスと、固定電話、ケーブルテレビのマイナスが相殺しました。

■HBO maxの収益計画

ワーナーでHBO MAXが2020年5月からサービス開始予定です。
このサービスの業績インパクトを確認してみます。

2019/10/29に、会社よりHBO MAXの計画が発表されました。


2025年で世界の加入者数(subscribers)7500万人～9000万人(計画)

うち、米国が5000万人(計画)

2025年の米国売上が$5B(計画)

2025年の米国費用が$4B(計画)

なお、費用には設備投資や顧客獲得費用が含まれており、
後述する利益はフリーキャッシュフローに近いイメージだと思います。


2025年の米国利益(さきほどの売上－費用)が$1B(計画)

2025年の計画をまずはnetflix(2019年時点実績、米国のみ)と比較してみます。

加入者数は、netflix：6000万人に対して、HBO MAX：5000万人
米国売上は、netflix：$9.2Bに対して、HBO MAX：$5B
米国利益(FCF)は、netflix：$-3Bに対して、HBO MAX：$1B
※netflixのFCFは、国別データがないため全社の数字


規模はnetflixのほうが大きいですが、コンテンツ開発費用が膨大で
FCFの収益性はHBO MAXのほうが有利そうです。



HBO MAXの2025年売上(計画)が、2019年の売上に加わると・・・
＋３％

HBO MAXの2025年利益(計画)が、2019年のFCFに加わると・・・
＋３４％

いまのところ、配当方針が、「フリーキャッシュフローの〇〇%」です。

↓2020年の配当ガイダンス

Free cash flow in $28B range with dividend payout ratio in low 50s%

さらに、米国外の利益も加わる可能性がありますので、
ということで、2025年の配当は期待できそうな気がします。

■アナリストコンセンサス予想

ブログ主が見ているサイトのアナリストコンセンサス予想ですと、
2022年まではわずかに増配という予想になっていました。

2024年までは横ばいで、2025年にHBO MAXで成功できるか？
というイメージでしょうか。



ブログの先パイに勧められてツイッターはじめてみました。

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